YouTubeを始める会社が増加中！チャンネル開設のメリットや運用のポイント

動画広告市場は年々規模を拡大し、中でも動画共有プラットフォーム「YouTube」は、会社にとって注目度の高いメディアです。YouTubeに広告を出稿するだけでなく、自社のチャンネルを開設し、動画を投稿する会社が急増しています。YouTube配信には、自社商品・サービスをPRする上でも、SEO対策の上でも大きなメリットがあります。YouTubeにチャンネルを開設しようと考えている会社に向けて、必ず押さえておきたいポイントをご紹介します。

目次

1. YouTubeの企業チャンネルを活用する人が増加中
   1. YouTubeの基本情報
   2. 企業チャンネルの視聴回数が増加中
   3. スマホで調べ物をする際、動画サイトで検索する人は約半数に
   4. 人気ユーチューバーとのタイアップからの流入も
2. 会社がYouTubeチャンネルを開設するメリット
   1. 動画メディアの中でも幅広い世代にアプローチできる
   2. チャンネル登録者へアプローチできる
   3. 検索結果からの流入が見込める
   4. 動画の効果測定により分析と改善ができる
   5. SNSへの共有により拡散されやす
3. 会社がYouTubeチャンネルを開設するデメリット
   1. 動画制作・運用にコストがかかる
   2. 効果が出るまでに時間がかかる
   3. 炎上のリスクもある
4. 会社のYouTubeと個人チャンネルの違い
5. 会社がYouTubeチャンネルを開設する際の注意点
   1. 個人のYouTubeチャンネルとの違いが見えにくい
   2. ブランドアカウントでチャンネルを開設する
6. 会社がYouTubeチャンネルを運用する際のポイント
   1. チャンネルのコンセプトを決める
   2. KPIを設定する
   3. コンプライアンスの観点をもつ
7. 会社のYouTubeはプロに依頼できる
   1. 動画制作会社
   2. 運用代行会社
   3. YouTubeコンサルティング会社
8. 会社のYouTubeチャンネルを開設し、効果的なマーケティングを

YouTubeの企業チャンネルを活用する人が増加中

YouTube上で、企業チャンネルを目にする機会が増えてきました。今や、動画投稿を行っている会社の60％以上が、YouTubeを活用しています。　

YouTubeの基本情報

YouTubeとは、2005年設立の米国企業によって構築された動画共有プラットフォーム。Googleに次いで2番目にアクセス数の多いWebサイトです。全世界のアクティブユーザー数は20億人に達し、その膨大な数のユーザーに向けて、毎分、およそ300時間分の動画がアップされています。

YouTubeのユーザー数は毎年10％以上増加しており、日本でも6,500万人以上に上ります。国別に見ると、ユーザー数は世界第4位。総人口が少ない日本において、驚異的な数字といえるでしょう。

https://www.thinkwithgoogle.com/intl/ja-jp/marketing-strategies/video/youtube-recap2020-2/

企業チャンネルの視聴回数が増加中

YouTubeにおける企業チャンネルの視聴回数は、右肩上がりで増加しています。映像や音楽、文字など、多彩な表現方法を駆使できる動画は、会社にとって自社商品・サービスのPRに適しており、訴求力の高いツールです。そのため、配信環境の整っているYouTubeは、会社にとって絶好のマーケティングツールといえます。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000112.000021986.html

スマホで調べ物をする際、動画サイトで検索する人は約半数に

スマートフォン検索に用いられるサービスとして、GoogleやYahoo!JAPANなどの検索エンジン、Twitter、InstagramといったSNSが挙げられますが、動画サイトを用いた検索が大きな比率を占めるようになってきました。

LINEリサーチ調べによると、調べ物の際にYouTubeを利用する人の割合は、10代男女が70％以上、20代男性は58.8％、30～40代男女も40％以上と、高い数値を示しています。

（出典：LINEリサーチ「LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査」）

人気ユーチューバーとのタイアップからの流入も

10代から30代のYouTubeユーザーを対象に、動画視聴と商品購入の関連を調査したデータによると、「商品購入を検討するにあたってYouTube動画を参考にした経験がある」と回答した人の割合は51％以上。「ユーチューバーが紹介していた商品を購入したことがある」と回答した人の割合は38％以上という結果が出ています。

ユーチューバーが、視聴者の購買意欲に対して高い影響力を持っていることがうかがえるデータです。ユーチューバーに対する親近感や親和性が、商品のブランドイメージ向上に直結していると考えられます。中には人気ユーチューバーのチャンネルから通販サイトへのリンクを貼って誘導する会社もあります。人気ユーチューバーを起用したタイアップ企画は、費用対効果の高いインフルエンサーマーケティングといえるでしょう。

（出典：株式会社CA Young Lab「10-30代世代別YouTube動画視聴と商品購入の関連調査」）

会社がYouTubeチャンネルを開設するメリット

会社のYouTubeチャンネル開設には、マーケティングにおいて大きなメリットがあります

動画メディアの中でも幅広い世代にアプローチできる

YouTubeは若年層に浸透しているメディアというイメージがありましたが、近年では中高年層のユーザー数も着実に増加しています。利用率が最も高いのは20代の97.2％ですが、30代の利用率も94.0％、40代は92.5％、50代は81.2％、60代でも58.9％の人が利用しています。

YouTubeを視聴するデバイスとして最も多く用いられているのはスマートフォンですが、近年ではテレビで簡単に視聴できる環境が整い、中高年ユーザー数の増加を後押ししたものと考えられます。YouTubeの会社チャンネルを開設することで、幅広い世代へのアプローチが可能となります

チャンネル登録者へアプローチできる

テレビや紙媒体の広告と異なり、YouTubeはチャンネル登録者へアプローチできるという大きな特色があります。YouTubeにはお気に入りのチャンネルを再訪しやすいよう、チャンネル登録という機能があり、配信者側は新しい動画をアップロードした際、登録者に通知することが可能です。

登録者数を増やせば、効率的に視聴回数を伸ばすことができ、固定ファンの獲得につながります。また、コメント機能や評価機能を活かして、視聴者と直接コミュニケーションをとることができるため、見込み客に対して効果的なリーチが可能です。

検索結果からの流入が見込める

YouTubeでは、検索ワードを分析し、個々人に向けておすすめ動画を提示しています。そのため、自社の商品やサービスに対するニーズを持っている人に対して、スポット的なマーケティングが可能です。Googleで検索した場合も、検索ワードに関連するYouTube動画が表示されることが少なくありません。

そのためSEO対策を行うことにより、YouTubeとGoogleの双方で、自社動画の表示順位を上げることが可能です。動画のタイトルやタグ、概要欄、文字起こしなどに、自社に関する適切な情報を加えることで、検索結果からの流入を見込めるでしょう。

動画の効果測定により分析と改善ができる

YouTubeはアナリティクスを用いることで、効果測定が可能です。誰がどのような目的でどこから流入し、どのように動画を視聴したのかを分析することで、動画の内容や配信方法について逐一改善を図ることができます。PDCAサイクルを回しながらユーザーエンゲージメントを向上することができるのも、YouTubeの利点といえるでしょう。

SNSへの共有により拡散されやすい

YouTubeには共有機能があり、FacebookやTwitterなどで簡単に動画をシェアすることができます。視聴者の心に刺さる動画を配信すれば、自ずとSNS上で拡散され、広く自社を認知してもらうことができるのです。

また、YouTubeチャンネルを動画コンテンツのハブとして機能させる会社も少なくありません。制作した動画をYouTubeに蓄積しながら、SNSや自社サイト、求人サイト等へ展開するのも一つの方法です。

会社がYouTubeチャンネルを開設するデメリット

YouTubeチャンネル開設には、メリットが大きい反面、いくつかのデメリットやリスクが伴います。

動画制作・運用にコストがかかる

YouTubeでは、企業・個人を問わずクオリティの高い動画が投稿されており、その中で視聴者の目を惹きつけるには、ある程度、制作に予算を投じた方がよいでしょう。

また、運用にもコストが必要です。チャンネル登録者を飽きさせないためには、定期的に新しい動画を投稿する必要があります。また、投稿されたコメントに対してこまめに返信し、感謝の気持ちを伝えなければ、視聴者離れが起きるかもしれません。YouTubeチャンネルの運用には多額の人件費を要するものと考えたほうがよいでしょう。

効果が出るまでに時間がかかる

企業チャンネルの動画がバズることは稀で、多くの場合、効果が出るまでに1年から2年という長いスパンが必要です。上位に表示されやすい検索ワードを設定しても、企業同士でシェアの奪い合いが生じ、初動から伸びることは少ないものです。何十本、何百本と投稿を重ね、視聴者とコミュニケーションを重ねながら、チャンネルの成長を待たねばなりません。

そのため最初は赤字となる可能性が高く、途中でリタイアする会社も少なくありません。しかし、最終的には企業資産となりうるビジネスなので、長期的な視野に立って地道に継続する覚悟と体制が必要です。

炎上のリスクもある

視聴者を不快にするコンテンツをアップし、炎上してしまった企業チャンネルも少なくありません。世情を考慮していない内容や、ステルスマーケティングと受け取られかねない内容になっていないか、チェック体制を整える必要があります。ひとたび炎上してしまうと、会社のイメージダウンにもつながりかねません。

内容に非がなくても炎上リスクは伴います。速やかに謝罪や動画削除等の対策を行い、再発防止策を練る必要があるでしょう。炎上を防ぐための監視サービスを利用するのも一つの方法です。

会社のYouTubeと個人チャンネルの違い

個人のユーチューバーは、主に広告収入を目的としてチャンネルを開設します。一方、会社の場合、YouTubeからの収益ではなく、自社の商品やサービスのPR、自社のブランディングが主な目的です。企業チャンネルを開設する場合、個人とは異なる視点で制作・運用を行う必要があります。

会社がYouTubeチャンネルを開設する際の注意点

会社がYouTubeチャンネルを開設する際、どのような点に注意すればよいのでしょうか。

個人のYouTubeチャンネルとの違いが見えにくい

YouTubeチャンネルの開設方法は、企業と個人で大きな違いはありません。そのため、視聴者側からすると、企業名が表記されていても、公式チャンネルか否かの判別がつきにくいことがあります。アイコンを企業のロゴにする、公式である旨が分かりやすい説明文をつける、といった工夫によって信頼性を高めることができます。

ブランドアカウントでチャンネルを開設する

会社がYouTubeチャンネルを開設する場合、ブランドアカウントを選択すべきです。チャンネルがブランドアカウントにリンクされていれば、複数のユーザーが各自のGoogleアカウントで管理できるため、チーム運用が可能となります。また、任意のチャンネル名を設定できるため、会社名や商品名など分かりやすいネーミングが可能です。一部の大手企業などは公式ブランドチャンネルの開設が認められますので、Googleアカウントチームに問い合わせてみるとよいでしょう。

会社がYouTubeチャンネルを運用する際のポイント

会社がYouTubeチャンネルを運用する上で、疎かにできないポイントをご紹介します。

チャンネルのコンセプトを決める

まず、企業チャンネルの目的に応じてコンセプトを設定します。会社の認知度アップや自社製品・サービスの売上アップ、新規ファン獲得、企業理念の発信など、YouTubeチャンネルに求めるべき目的を明確にしておきましょう。その上で、Who・What・Howというシンプルな戦略を立て、それに基づいたコンセプトを設定します。

あらかじめコンセプトを設定しておくと、動画のメッセージに一貫性が生まれ、ファンの獲得につながるでしょう。

KPIを設定する

ビジネスとしてYouTubeチャンネルを開設する以上、KPIの具体的な指標を定める必要があります。チャンネル登録者数や視聴数、コメント数、再生時間、動画から自社サイトへの流入数、動画をきっかけとした売上の増加率など、さまざまな指標が考えられます。

目的達成のためにはどの指標を重視すべきかを判別し、常にモ二タリングを行いながら、効率的にPDCAサイクルを回しましょう

コンプライアンスの観点をもつ

YouTubeチャンネルは広く世間の目に触れるという認識を新たにして、コンプライアンス意識を高める必要があります。信条や性別、年齢、障がい、学歴等、さまざまな違いを持つ人が視聴することを念頭に置いて、視聴者の立場に立った制作・運用を行います。世情に反した内容にならないよう、常にアンテナを張っておくことも重要です。視聴者を不快にする内容が含まれないよう、万全のチェック体制を整えましょう。

会社のYouTubeはプロに依頼できる

社内にYouTubeのノウハウやリソースがなく、レギュレーションも定まっていない場合、プロに依頼するのも一つの方法です

動画制作会社

動画のクオリティが企業イメージを左右するため、実績のある動画制作会社に依頼すると安心です。たとえば、「Hive（ハイヴ）」のような動画文化を熟知した会社に依頼すれば、高い費用対効果を期待できるでしょう。動画クリエイターを直接アサインできるシステムによって、一般的な動画制作会社よりローコスト・ハイクオリティな動画制作を実現できます。

https://company.hive-world.com/

Hive（ハイヴ）は、株式会社No.0が提供する大手広告代理店・大手制作会社が発注している優秀な動画クリエイターを、【直接アサイン】できるシステムサービスです。【「あの動画、そのCM」 Hiveなら “半値” でつくれます。】をコンセプトに掲げています。

審査通過率「6.5%」、全国から集まった優秀なクリエイターをアサイン可能。そして、プロデュース（チーム編成／折衝）、企画・構成（コンテ）、制作（撮影／照明／録音／編集／アニメーション／CG／MA／キャスティング）のすべてをHive内で完結させることで、仲介マージンを「50％以上」カット、コンパクトな取引を実現できます。

さらに、動画を制作した後の運用までをサポートするサービスも提供しています。

サービス資料の請求や無料見積り依頼など、お気軽にご相談ください！

見積依頼・ご相談はこちら

運用代行会社

YouTubeチャンネルの運用は、企画→制作→投稿→分析→改善というサイクルを継続しなければなりません。企業チャンネルの場合、投稿は週2回以上が望ましいとされており、社内業務と並行して行うには大きな負担となります。

とはいえ、運用代行会社に丸投げしてしまうのはあまりおすすめできません。コメント返信などのコミュニケーションや、SEO対策、拡散など、カバーしてほしい部分を検討し、その領域を得意とする会社のサポートを受けるのが得策でしょう。

YouTubeコンサルティング会社

YouTubeコンテンツの企画から制作、分析改善までワンストップで受注するコンサルティング会社も数多く存在します。WEBマーケティングの視点に立ったアドバイスを受けられる点が魅力でしょう。

会社によっては、コンサルティングの範囲を運用のみ、あるいは動画制作のみに限定して発注できます。長期契約やスポット契約を選べる会社もありますので、自社のニーズに応じた会社を選択しましょう。

会社のYouTubeチャンネルを開設し、効果的なマーケティングを

会社としてYouTubeチャンネルを開設することは、リスクを伴うものの規模や影響力の大きさを考えると活用しない手はありません。訴求力の高いメディアを上手に活用して、収益増やブランディングなど、効果的なマーケティングを実現しましょう。