デジタルサイネージのコンテンツを紹介!制作時のポイントや作り方まで

デジタルサイネージで配信されているコンテンツは、インフォメーションや広告など、実に多彩です。表現の自由度は高いものの、コンテンツがロケーションやニーズと合致していなければ、配信の効果は期待できません。今回は、配信目的を達成するためのコンテンツ制作について、作品事例を交えながらご紹介します。

 

目次

  1. デジタルサイネージのコンテンツの種類と各事例
    1. インフォメーションコンテンツ
    2. 販促コンテンツ
    3. 広告コンテンツ
    4. 空間演出コンテンツ
    5. 災害防止コンテンツ
  2. デジタルサイネージのコンテンツ制作時のポイント
    1. 配信場所に合わせる
    2. 「惹きつける」と「伝える」を意識する
    3. 高いクオリティのものをつくる
  3. デジタルサイネージの動画コンテンツの作り方
    1. パワーポイントで作る
    2. コンテンツ制作ソフトで作る
    3. 動画制作のプロに依頼する
  4. デジタルサイネージの動画コンテンツ制作なら「Hive」
  5. デジタルサイネージのコンテンツは、目的や配信場所に合わせて制作しよう

デジタルサイネージのコンテンツの種類と各事例

LCDやLEDなどのディスプレイを用いて情報を配信するデジタルサイネージは、テレビやWEBに続く新たなメディアとして認知されています。デジタルサイネージの活用範囲は年々拡大しており、コンテンツの種類は数えきれないほどです。中でも代表的なカテゴリーをピックアップして見ていきましょう。

 

 

インフォメーションコンテンツ

視聴者の日常生活や旅行をサポートしたり、知識欲を満たしたりするためのコンテンツが「インフォメーションコンテンツ」です。たとえば、商業施設のフロアガイドや交通機関の運行情報、街頭の観光案内、金融機関の資産運用情報などが該当します。そのほか、天候情報やニュースなどタイムリーな情報コンテンツも含まれます。

 

インフォメーションコンテンツの事例

デジタルサイネージの動画 観光案内(縦型)

静止画のスライドによって観光スポットを紹介するデジタルサイネージコンテンツです。合成音声でナレーションを付加し、各スポットの見どころを分かりやすく伝えています。

販促コンテンツ

「販促コンテンツ」は、商業施設がターゲティング配信によって集客や収益アップを図るためのコンテンツです。オンライン型(クラウド活用型)のデジタルサイネージであれば、キャンペーンやセールの告知といったタイムリーな情報配信に有効です。また飲食店の場合、動画を用いればシズル感のあるメニュー紹介が可能なため、集客効果を期待できます。

 

販促コンテンツの事例

作品事例 株式会社サンブロス様 店舗内販促用デジタルサイネージ

アパレルメーカーが販促用に制作したデジタルサイネージコンテンツです。ホワイトボードアニメーションというユニークな手法とキャッチーなBGMによって、企業の時代性や独自性を表現しています。

広告コンテンツ

企業が料金を支払って配信するコンテンツを、総じて「広告コンテンツ」と呼びます。従来の広告看板と異なり動画や音楽を付加できるデジタルサイネージは、企業イメージを表現しやすく、認知度上昇や親和性向上に効果的です。デジタルサイネージを導入する企業は増加傾向にあり、ビルボードやトレインチャンネルなどさまざまなロケーションで広告コンテンツを目にするようになりました。

 

広告コンテンツの事例

ミュシャとアメリカ デジタルサイネージ広告動画

関西圏の主要ターミナル駅で配信された広告コンテンツです。尺はわずか数秒ですが、前半のモーションで通行人の目を惹きつけ、後半で必要な情報を伝えています。

空間演出コンテンツ

空間に新たな彩りや感動、世界観を生み出すためのコンテンツが「空間演出コンテンツ」です。店舗が客をもてなすための空間演出や、オフィスが自社のエントランスで配信するブランディング動画など、屋内外を問わず多様なシーンで取り入れられています。生産性向上のため、職場環境改善に用いる企業もあります。デジタルサイネージコンテンツは、リノベーションや模様替えをしなくても、一瞬で雰囲気を変えられるという利点があります。

 

空間演出コンテンツの事例

空間演出型サイネージ 『 ミナモ 2016 』 Ideocraft Inc.

日本の伝統色や意匠を背景に、錦鯉が泳ぎ回る様子を表現した空間演出コンテンツ。鯉の優雅な動きやほのかな灯りが視聴者の心を和ませます。和婚の会場やホテルのラウンジなど、上質空間にふさわしいコンテンツです。

災害防止コンテンツ

「災害防止コンテンツ」は、災害時に適切な行動を促すための避難情報や警報・注意報、安否情報などを指します。平常時に提供される防災啓発コンテンツもこれに該当します。ディスプレイの明るいデジタルサイネージは夜間も視認性を確保できるため、災害防止に有効です。災害への備えや防災意識向上を目的に、公共施設や商業施設、企業などで普及が拡大しています。

 

災害防止コンテンツの事例

新たな防災情報伝達手段「デジタルサイネージ」

防災情報伝達の新たな手法を模索する神奈川県横須賀市では、自動販売機併設型のデジタルサイネージで試験的に災害防止コンテンツを配信しています。地震速報や警報の発表時は、防災行政無線の内容が表示されます。

デジタルサイネージのコンテンツ制作時のポイント

デジタルサイネージコンテンツを制作する際には、配信の効果を高めるために押さえておくべきポイントがあります。特に留意すべきポイントを3つご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

配信場所に合わせる

デジタルサイネージコンテンツを制作する際は、配信場所の特性を理解しましょう。たとえば、高級感を重視する店舗の場合は落ち着いた雰囲気を壊さないよう「静止画コンテンツ」を制作したり、待ち時間の長いクリニックの場合は視聴者を飽きさせないよう「動画コンテンツ」を制作したりと、場所によって手法を使い分けます。

 

賑やかな場所の場合は、「音声付きコンテンツ」で歩行者の注意を惹きつけるとよいでしょう。また、歩行者が行き交う街頭のコンテンツは短尺、待ち合わせに利用される場所のコンテンツは長尺にするなど、視聴者の滞在時間や行動パターンに応じた尺調整が必要です。

「惹きつける」と「伝える」を意識する

デジタルサイネージは街中で配信するケースが多いため、視聴者の注意を「惹きつける」ことが求められます。しかし、「惹きつける」ことに重点を置きすぎると、「伝える」ことが疎かになりがちです。デジタルサイネージは多機能で多くの情報を伝えられる反面、何を伝えるべきか混乱してしまうケースがあります。制作前に情報のポイントを整理し、視聴者を「惹きつける」とともに、その情報を的確に「伝える」ことができているかを確認しながら、ブラッシュアップしましょう。

高いクオリティのものをつくる

デジタルサイネージコンテンツは、クオリティの高さにこだわりましょう。近年、無料の制作ソフトも多く出回っており内製化が可能となっていますが、ロークオリティのデジタルサイネージコンテンツは、商品や企業のイメージダウンを招きかねません。デジタルサイネージは初期コストがかかるものの、運営コストは比較的廉価なうえ、WEBなどの他媒体で流用できるというメリットがあります。長期的な視野に立った、ハイクオリティなデジタルサイネージコンテンツの制作をおすすめします。

デジタルサイネージの動画コンテンツの作り方

デジタルサイネージコンテンツ制作の目的とターゲットを明確にしたら、配信場所の特性に合わせて設計します。内製と外注のどちらで進めるかは、制作内容やコスト、スケジュールに応じて決定しましょう。

パワーポイントで作る

操作がシンプルで初心者でも扱いやすい「パワーポイント」は、内製に適しています。文字の装飾や図形の描写、画像の編集など、パワフルな機能を備え、思い通りの静止画コンテンツを制作できるでしょう。また、静止画スライドショーのみならず、アニメーションや音声録音といった機能を使いこなせば、動的コンテンツも制作可能です。ただし、機能のバリエーションに限界があるため、高いクオリティを追求することは困難です。

コンテンツ制作ソフトで作る

高度な編集を行いたい場合、コンテンツ制作ソフトを使用するとよいでしょう。グラフィックソフトの代表例として、「Adobe Photoshop」が挙げられます。補正や一部消去、合成などプロ仕様のレタッチができるほか、動画編集機能もそろっています。また、動画編集ソフト「After Effects」は「Adobe Photoshop」と相性がよく、ロゴモーションやVFX、実写合成などを駆使して、多彩な映像表現が可能です。ただし、ソフトに習熟していない場合、作業の効率化は難しくなります。

動画制作のプロに依頼する

制作効率やクオリティを高めるには、動画制作のプロに依頼するのが賢明です。もし社内で制作に一から取り組む場合、機材や編集ソフトなどの初期投資が必要となるため、プロに依頼した方がコストダウンにつながるケースもあります。動画制作のプロであれば、より訴求力の高いコンテンツを制作してくれるだけでなく、配信後の運用負荷を軽減してくれるでしょう。

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デジタルサイネージのコンテンツは、目的や配信場所に合わせて制作しよう

費用対効果の高いデジタルサイネージコンテンツを制作するには、目的を明確にし、戦略をシナリオ化することが肝心です。目的を実現するためには、「いつ」「どこで」「誰に向けて」配信すべきかを明確にし、伝えたい情報の取捨選択を行います。制作に着手した後は、そのコンテンツが自社のイメージと合致しているかを常に意識しましょう。また、運用後はIPカメラ等を使用して視聴者属性や効果測定を行うことも可能です。制作後のブラッシュアップによって、より高い成果を目指しましょう。